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医療脱毛をこんなふうに利用しよう

チューリップの価格を暴落前の水準に戻すことが唯一の救済策ではあったが、それはどう考えても実行不可能なことだった。

契約不履行に怒った売り手は売買契約の履行を求めたが、裁判所はそうした売買契約はギャンブルであるとして、救い手にはなってくれなかった。政府は多数の失業者の飢えや貧困の問題に手一杯で、暴落そのものには一切の介入を拒んだ。
オランダの商業はチューリップ相場の崩壊で死んだも同然になった。経済はひどい不況に陥り、国際市場での信用も地に落ちた。
そのために、オランダ商一八世紀、イギリス、フランスの興隆とともにほぼ同時期に、両国で「南海のバブル事件」「ミシシッピ会社事件」が起こっている。この二つの株のブームはどちらも驚くほど似たような経緯をたどっており、二つとも一七二○年の秋に、数カ月と間をおかずに衝撃的な暴落という結末を迎えた。
そして球根価格が一六三六年の水準にまで戻るまでには、実に二五○年もの年月がかかった。しかし、人間はその後も同じ過ちを何度も繰り返してきた。
チューリップ熱から一○○年もたたないうちに、イギリスで別の投機熱が始まろうとしていた。かかった。
人が再び世界で胸を張ることができるようになるまでには、それから数十年も南海のバブル事件「南洋の開発と交易」という壮大な目的を宣伝して一七二年に設立された「南海会社」がそれだ。同社の株は政府の後ろ盾をもとに、国民の問に一大フィーバーを巻き起こすが、やがてその実態がバレて崩壊の悲劇を生む。
旧大蔵省のみが儲けたＮＴＴ株フィーバーの結末と、どこか似ている（発売当時の最高値三一八万円が、二○○七年二月現在約五○万円となっている）。一八世紀の初め、イギリスは世界の支配者への道を歩んでいた。
ＮＴＴやＪＲ、日本郵政などで、日本でも一時ブームとなった「民営化」。一見よいコトずくめの印象を与える「民営化」は別の表現を使えば、「国有会社の民間払い下げ」にすぎない。
これは一九八○年代のイギリス、サッチャー政権と関係の深い政策でもある。政府の歳入を増やし、国債を減らす手段として小口投資家を動員するというこの方法は最近の発明のように見えるが、決して新しいトリックではない。

実は、その先例を一八世紀のイギリスに発見すること世界の金融・貿易の中心地として繁栄を調歌していた。国民はバブル期の日本人と同じように、ふと小金持ちになったことに気づいた。
当時のイギリスでは人々が資金を投資する会社はいまほど多くはなかった。東証一部上場といえそうなものは、イングランド銀行、東インド会社、南海会社の三つしかなかったのだ。
「南海会社」のブームを正当化したのは株式会社というものの発見であった。正確には発見というより再発見という方がいいかもしれない。
株式会社自体はこの当時から一○○年以上も前に存在していた。ところが、その時突然、「民営化」という起爆剤によってそれが金融界の寵児として登場してきたのである。
かの聡明なアイザック・ニュートンですら、この投機の馬鹿騒ぎに巻き込まれて二万ポンドという大金を失うことになる。この金額は現代の価値に換算すると一○○万ドルをはるかに超える。
「南海会社」（サウスシー・カンパニー）は代書屋であったJ・Pという男にオックスフォードの伯爵であったL・Hが加担して一気の毒なことに、当時のイギリス人は、サッチャー政権や日本の大蔵省が「民営化」で狙ったのと同じ巧妙なトリックにまんまと引っかかった。実際のところ、南海会社は商業推進のために設立されたわけではなく、国家的債務を減らすために作られていたのだ。

イギリスはこれに先立つスペイン継承戦争の時じゃないか～七二年に設立された会社であった。しかし実際には架空の会社であり、ハーリーの想像の中にだけ存在する会社だった。
南海会社の事業ベースは南洋の交易の独占を目指すというものだった。南洋とは、南アメリカの全域と北アメリカの西海岸を含み、西は極東の東インド会社の境界まで達することになっていた。
つまり世界の半分を相手に商売をしようというものだった。これは確かに熟れてたわわに生った果実のように思えた。
イギリスは七つの海を支配している。この事業がうまくいかないわけがない。
イギリスは栄えてはいたが、政府の支出が膨大な額に達していたので、税金はべらぼうに高かった。ワインやタバコ、鯨骨などの品目は増税につぐ増税に責められていた。
政府も、これ以上増税したら内乱か革命が起きるとさえ感じていた。そこで南海会社の設立、国家的債務の支払いに充当する資金集めが目的の、一八世紀版民営化計画は実にうまい具合の解決策と思われた。
創案者のL・Hは大いに名声を得、取り巻きはこのプロジェクトを「オックスフォード伯爵の傑作」とさえ呼んだ。こうして一七二年、南海会社は幸先のよいスタートを切った。
総裁には国王ジョージ一世が就任し、その設立免許と引き換えに国のさまざまな負債を引き受け、整理することになった。これはかなり乱暴なトリックで、イギリス国債九七○万ポンド分の持ち主が全員、リスクのほとんどない国債をこの南海会社の株と一対一で交換するように強制された。
同社は国の債務を引き受ける代期に生じた政府債務が累積して、何とかしなくてはならない状況に陥っていたのである。政府が南海会社の株と国債の交換をしようとしていた、ちょうどその時、まさに不思議なほどの絶妙のタイミングで、南米のほとんどを支配下におさめていたスペインが、ペルーの四つの港を貿易のために解放する〃極秘情報″が広がり、政府から年六％の利子の支払いを受け、株式発行の権利を与えられたほか、「一七二年八月一日以降、アラノカ川からティエラデルフエゴの南端に至るまでのアメリカ大陸の東岸とイギリスとの間の貿易の独占権」を与えられた。
さらにアメリカ大陸西岸との貿易ならびに「スペインの領土または今後発見されるものを含めてこの地域にあるすべての国との交易」が後に追加された。この広大な地域との交易についてはスペインが独占権を主張していたのであるが、そのことは意図的に無視されていた。

現代のブリティッシュ・テレコム社（イギリス）やＮＴＴの設立に際してメディアを動員した大々的な宣伝が実施されたのと同じように、南海会社の輝かしい将来をうたった宣伝文書を政府は大量にまいた。南米ペルーやメキシコの大金鉱のもっともらしい話を人々は信じ、そこで一七一七年、国王は議会で国債の膨張を食い止めるため適切な措置をとるべきだと勧告した。
これを受けて、議会は南海会社法の成立を宣言、これによって同社は株式資本を二○○万ポンド増やす許可を得た。こうして南海会社の名前がまたしても国民に宣伝されることとなった。
本来の貿易ではほとんど活動していなかったにもかかわらず、当局の策略によって、会社は金集めの道具としていよいよその本性を現し始めた。やがて一七一九年になると、新たな投機の波がイギリス中を席巻した。
南海会社の株の需要を人為的に刺激する策が効果を上げ始め、買い意欲が次第に高まった。がった。
そのために株の信頼性が高まった。南海会社の滑り出しは好調だったが、株価は一○○ポンドから七八ポンドに下がり、その後数年間は値上がりの気配を見せなかった。

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